ドル円では通常0.01円=1pip。150.00円→150.25円は25pips、1万通貨なら値幅による損益は2,500円です(手数料等を除く)。
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ドル円が150.00円から150.25円になったとき、「25銭上がった」ことはすぐ分かっても、pipsに直すと迷いがちです。円が絡む通貨ペアでは通常0.01円が1pips。つまり25pipsです。

| 通貨ペア | 値幅の例 | pips |
|---|---|---|
| USD/JPY | 150.00 → 150.25 | 25pips |
| USD/JPY | 150.00 → 149.85 | −15pips |
| EUR/USD | 1.1000 → 1.1015 | 15pips |
pipsを円に直すには数量が必要
ドル円で1万通貨を取引すると、1pipsの値動きは約100円。10万通貨では約1,000円です。円を含まない通貨ペアでは、決済通貨から円への換算が必要な場合があります。
ドル円での計算例
USD/JPYが150.00円から150.25円になった場合、差は0.25円です。1pip=0.01円の取引仕様であれば、0.25÷0.01=25pipsです。反対方向に0.25円動いた場合は-25pipsに相当します。
ユーロドルでの計算例
EUR/USDが1.0800から1.0830へ動けば、差は0.0030ドルです。一般的な1pip=0.0001ドルという定義なら30pipsです。表示桁数と小数単位については利用する取引先の契約仕様を確認してください。
pipsを損益額に換算する
損益額の概算は、pips数 × 取引数量に対応する1pip当たりの価値で求めます。例として1pip=100円に相当する注文が10pips動けば、理論上の値幅損益は約1,000円です。スプレッド、手数料、通貨換算は別です。
具体的な注文数量の試算には、資金管理計算機を利用できます。入力する「1ロット当たりのpip価値」は必ず取引先の仕様に合わせてください。
よくある間違い
- 0.001円の値動きを1pipと勘違いする
- 口座タイプで1ロット当たりの数量が違うことを忘れる
- スプレッドや取引手数料を損益に含めない
注文数量や口座の仕様を調べる際は、口座タイプ比較も参考にしてください。
150.00円から150.25円、答えは25pips
ドル円を例にすると、0.25円の値動きは25pipsに相当します。1万通貨なら、この値幅による損益差は約2,500円(手数料などを除く)です。

円が絡む通貨ペアのpipsを理解する
ドル円では通常、1pipは0.01円です。150.00円から150.10円へ動くと10pips、150.00円から149.75円へ動くと25pipsの下落になります。ただし「上がったら必ず利益」とは限らず、買いか売りかによって損益方向が変わります。
実際の画面には小数第3位まで表示されることがあります。150.123円から150.133円への変化は0.010円、つまり1pipです。最後の桁を1pipと勘違いしないようにしましょう。
ドルストレートのpipsと円換算
EUR/USDのように円を含まない通貨ペアでは、一般に1pipは0.0001米ドルです。1万ユーロを取引した場合、1pipの損益変動は約1米ドルです。円に換算するには、評価時点のドル円相場を使います。
仮に1米ドル150円なら、1万ユーロの1pipは約150円。ドル円の1万通貨における約100円とは異なります。通貨ペアによって損益の計算通貨が変わる点が重要です。
損切り幅から数量を逆算する
例えばドル円で1回の許容損失を1,000円、損切りまで50pipsに設定したなら、必要な1pipの損益幅は20円です。ドル円では約2,000通貨に相当します。取引手数料や滑りがある場合は少し余裕を持って考えます。
逆に先に1万通貨と決めてしまうと、50pipsの損切りで約5,000円の損失になります。数量が変わればリスクも比例して変わるので、許容損失を起点に計算すると分かりやすいでしょう。
pipsを比較するときの3つの注意点
第一に、取引数量をそろえること。第二に、価格差が円建てか外貨建てかを知ること。第三に、スプレッドなど取引開始時の負担と、価格変動による損益を分けて考えることです。
「月100pips獲得」という数字だけでは、利益の金額や運用成績を判断できません。ロット数、損失取引の有無、手数料、資金量などを見ないと成果は比較できないからです。
よくある質問
1pipは円でいくらですか?
ドル円1万通貨なら約100円ですが、取引数量と通貨ペアで変わります。
0.1pipは何円ですか?
ドル円1万通貨なら約10円です。スプレッドも同じ換算で考えられます。
参考情報:該当する一次資料 / 金融庁:無登録業者に関する注意(参照:2026年11月17日)